黒川 清

元内閣特別顧問
政策研究大学院大学 教授

1962年東京大学医学部卒業、68年同大医学部第1内科助手。69年ペンシルバニア大学医学部生化学助手、73年UCLA医学部内科助教授、74年南カリフォルニア大学医学部内科準教授、77年UCLA医学部内科準教授、79年同教授。83年東京大学医学部第4内科助教授、88年同大医学部第1内科教授。96年東海大学教授・医学部長、同大学総合医学研究所長など歴任。2003~06年日本学術会議会長、内閣府総合科学技術会議議員、04年より東海大学総合科学技術研究所教授、東京大学先端科学技術研究センター客員教授。05年特定非営利活動法人日本医療政策機構代表理事。06年より08年まで内閣特別顧問を務める。06年より政策研究大学院大学教授。

 

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竹内 弘高

一橋大学大学院
国際企業戦略研究科研究科長

1946年 東京生まれ
1969年 国際基督教大学卒業
1971年 カリフォルニア大学バークレー校にてMBAを取得
1977年 カリフォルニア大学バークレー校にて博士号を取得
1976年~1983年 ハーバード大学経営大学院講師、助教授
1983年 一橋大学商学部助教授
1987年 一橋大学商学部教授
1989年~1991年 ハーバード・ビジネス・スクール客員教授
1998年 一橋大学大学院国際企業戦略研究科 研究科長(現職)

専門分野は競争戦略、知識経営、マーケティング(新製品開発)、インターナショナル・ビジネスなど。

東京とサンフランシスコのマッキャン・エリクソンでのアカウント・サービス及びマーケティング・リサーチ、またマッキンゼ-・アンド・カンパニーにおけるマネジメント・コンサルティングなどの実務経験も有する。

1993年10月のBusiness Week誌では、「社内教育プログラムの講師として世界でトップ10に入る経営大学院教授の一人」と紹介され、1996年4月のFortune誌では「これからの日本でパワーを持つことになるグローバルな視野を持った若い世代の知的リーダー」と紹介される。また、ダボス会議のような国際会議にスピーカーとして数多く出席。

主な著書に「ベスト・プラクティス革命」、共著に「企業の自己革新:カオスと想像のマネジメント」「異質のマネジメント」「The Knowledge-Creating Company」「知識創造企業」「Can Japan Compete?」「日本の競争戦略」「マーケティング革新の時代(全四巻)」「Hitotsubashi on Knowledge Management」「Extreme Toyota」「トヨタの知識創造経営」などがある。野中郁次郎氏と書いた「The Knowledge-Creating Company」は1995年度の全米出版協会のベスト・ブック・オブ・ザ・イヤー賞(経営分野)を受賞。

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秋池 玲子

ボストンコンサルティンググループ
パートナー& マネージング・ディレクター

早稲田大学理工学大学院修士課程修了。マサチューセッツ工科大学スローン経営学大学院修了

キリンビール株式会社、マッキンゼー・アンド・カンパニー、株式会社産業再生機構マネージングディレクターを経て現職。

製造業、ハイテク産業、インフラ産業を中心に、クライアント企業に対する戦略作成、戦略実行支援、組織改革、買収後の統合推進等を手掛ける。政府系委員も歴任。

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朝倉 陽保

株式会社産業革新機構
専務取締役 

職歴

2009 ‐ 株式会社産業革新機構 専務取締役COO
官民共同によるプライベート・エクイティ投資会社の設立に参画
投資活動全般を統括
2001 ‐ 2009 カーライル・グループ(日本) マネージングディレクター
世界最大級のプライベート・エクイティ投資会社の日本進出に参画
バイアウト部門投資責任者及びグロースキャピタル部門日本代表を歴任
1999 ‐ 2001 エイパックス・パートナーズ(日本) パートナー
欧州を中心に活動するプライベート・エクイティ投資会社の日本進出に参画
1984 ‐ 1999 三菱商事株式会社
情報産業グループにおいて営業、事業開発、事業投資に従事

学歴

1994年6月 ハーバード大学ビジネススクール(MBA) 修了
1984年3月 慶應義塾大学工学部電気工学科 卒業

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井熊 均

株式会社日本総合研究所
執行役員 創発戦略センター所長

1958年 出生
1977年 早稲田大学理工学部機械工学科入学
1981年 同上卒業
1981年 早稲田大学大学院理工学研究科入学
1983年 同上修了
1983年 三菱重工業株式会社入社
1989年 同上退社
1990年 株式会社日本総合研究所入社
1995年 株式会社アイエスブイ・ジャパン設立と同時に同社取締役に就任(兼務)
1997年 株式会社ファーストエスコ設立と同時に同社マネジャーに就任(兼務)
1999年 株式会社アイエスブイ・ジャパン代表取締役に就任
2000年 株式会社アイエスブイ・ジャパン取締役
2001年 産業創発センター所長
2002年 創発戦略センター所長
2003年 早稲田大学大学院非常勤講師
2003年 イーキュービック株式会社取締役に就任
2006年 株式会社日本総合研究所執行役員
2006年 株式会社アイエスブイ・ジャパン顧問
専門分野 : 事業の計画・提携・運営、産業政策、ベンチャービジネス、環境産業、公共IT政策、地域経営、公共財政、等
著  書 : 「PFI 公共投資の新手法」(日刊工業98年)
「PFI ビジネス参入の戦略」(日刊工業、編著98年)
「図解 企業のための 環境問題」(東洋経済、編著99年)
「自治体破綻 ― 再生への処方箋 ―」(日刊工業99年)
「自治体のためのPFI実務」(ぎょうせい、編著99年)
「環境倒産」(日刊工業、編著99年)
「ゼネコン 危機からの脱出 」(日刊工業、2000年)
「電子自治体」(日刊工業、2000年)
「私はこうして社内起業家/イントラプレナーになった」
(生産性出版、2000年)
「実践 総合評価方式」(ぎょうせい、編著、2000年)
「社内起業家になるための24の法則」(日刊工業2000年)
「図解 eガバメント」(東洋経済新報社、編著2000年)
「図解 次世代エネルギー」(東洋経済新報社、編著2000年)
「エネルギーベンチャー」(日刊工業、編著2001年)
「電力取引ビジネス」(東洋経済新報社、編著2001年)
「電子自治体ビジネスモデル」(日刊工業、編著2001年)
「構造改革で地方はどう生き残る」(日刊工業2001年)
「都市再生プロジェクトを読む」(オーエス出版、編著2002年)
「よくわかる リサイクルエネルギー」(日刊工業、編著2002年)
「実践 PFI適用事業」(ぎょうせい、編著2002年)
「第三セクターをリストラせよ」(日刊工業、編著2002年)
「事業計画書の立て方 書き方 通し方」(オーエス出版2002年)
「自治体の知的財産経営」(日刊工業、共著2002年)
「エネルギーサービスプロバイダー」(日刊工業、共著2002年)
「企業のための環境問題 改訂版」(東洋経済新報社、編著2003年)
「徹底検証電子自治体」(日刊工業、編著2003年)
「決定版 自治体PFIプロジェクトの実務」(東洋経済新報社2003年)
「プロジェクトマネジメントの考え方・進め方」(オーエス出版2003年)
「燃料電池ビジネスの本命 住宅市場を狙え」(日刊工業、編著2003年)
「よくわかるバイオエネルギー」(日刊工業、編著2004年)
「ICタグビジネス」(東洋経済新報社2004年)
「分散型エネルギー」(日刊工業、編著2004年)
「図解よくわかる公共マーケット・ビジネス」(日刊工業、編著2005年)
「実践的事業者評価による自治体の調達革命」(ぎょうせい、2005年)
「京都議定書で加速されるエネルギービジネス」(日刊工業、編著2006年)
「プロフェッショナル・サラリーマン」(水曜社、2006年)
「中国エネルギービジネス」(日刊工業、共著2006年)
「だから日本の新エネルギーはうまくいかない」(日刊工業、編著2007年)
「ポスト京都時代のエネルギーシステム」(北星堂、2007年)
「バイオ燃料 基本と仕組み」(秀和システム 2008年)
「自治体再生-資産リストラで財政破綻を回避せよ」(学陽書房、編著2008年)
「企業のための環境問題第三版」(東洋経済、共著2008年)

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石黒 不二代

ネットイヤーグループ株式会社
代表取締役社長 兼 CEO

1994年、米国シリコンバレーでハイテク特化のコンサルティング会社を起業、日米間のテクノロジートランスファーや投資事業に従事。顧客に、Yahoo、Netscape、Sony、Panasonicなど多数。1999年にネットイヤーグループ株式会社に参画、事業戦略とマーケティングなどの専門性を生かし同社の代表取締役社長として会社の成長を支える。ネットイヤーグループは、PCやモバイルのウェブを中核に据えた総合的なマーケティング支援企業。2008年3月に東京証券取引所マザーズに上場し、一部上場大手企業を中心に150社以上の顧客を持つ。名古屋大学客員教授や経済産業省産業構造審議会情報分科会委員など歴任。日経ウーマンのウーマンオブザイヤーの2009年度リーダー部門第一位。著書に「言われた仕事はやるな!」ほか、執筆やテレビ出演多数。シリコンバレーと日本のスタートアップやベンチャーキャピタルに広い人脈を持つ。

名古屋大学経済学部卒、米国スタンフォード大学MBA。

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石田 宏樹

フリービット株式会社
代表取締役社長 CEO

1972年 佐賀県生まれ。98年3月 慶應義塾大学総合政策学部卒。在学中に、有限会社リセットを設立、取締役に就任。同年10月 三菱電機株式会社よりISP立ち上げの依頼を受け、株式会社ドリーム・トレイン・インターネット (DTI)設立に参画、99年4月には同社最高戦略責任者に就任し、「顧客満足度No.1プロバイダ」に育て上げた。2000年5月 株式会社フリービット・ドットコム(現フリービット株式会社)を設立、2007年3月 東証マザーズに上場。特許技術をベースとした次世代のユビキタスサービスを顧客に提供することで、インターネット社会のさらなる発展を目指す。
○A's BIT Works 2.0 http://atsuki.netにて日々の活動やビジョンを連載。

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大江 匡

株式会社プランテックアソシエイツ
代表取締役会長兼社長・建築家

最終学歴: 東京大学大学院工学建築研究科修了
1977年: 東京大学工学部建築学科卒業
菊竹清訓建築設計事務所入所
1985年: 株式会社プランテック総合計画事務所設立
1987年: 東京大学大学院工学建築研究科修了
2005年: 株式会社プランテックアソシエイツ代表取締役就任
現在に至る

【その他主な役職】
■日本建築学会会員
■日本建築家協会会員
■日本文化デザインフォーラム会員
■経済同友会幹事
■東京ロータリークラブ
■日本NPO,YPO会員
■岐阜県政策アドバイザー(1999年~)
■日本学術会議社会環境工学研究連絡委員(2000年~)
■宮城県政策顧問(2001年~)

主な受賞
1977年: 『卒業計画賞(辰野賞)』
1986年: 『第12回東京建築賞(恵庵)』
1994年: 『日本建築家協会新人賞(ファンハウス)』
1999年: 『第40回建築業協会賞(細見美術館)』
2000年: 『第13回日経ニュ-オフィス賞(フューチャ-システムコンサルティング)』
2001年: 『第42回建築業協会賞(岐阜ドリームコア)』
『グッドデザイン賞(横浜の茶室)』
2002年: 『第15回日経ニュ-オフィス賞(Ai-City)』
2003年: 『第44回建築業協会賞(Ai-City)』
2004年: 『グッドデザイン賞(玉川高島屋S・C南館)』
2006年: 『JCDデザインアワード賞(日産テクニカルセンター赤坂門受付棟)』
2007年: 『グッドデザイン賞(ソニーシティ)』
『日本免震構造協会賞作品賞(ソニーシティ)』他

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奥山 清行

株式会社Ken Okuyama Design
代表・工業デザイナー

1959年山形県生まれ。ゼネラルモータース社チーフデザイナー、ポルシェ社デザイナー、ピニンファリーナ社デザインディレクターを歴任。 エンツォ・フェラーリ、マセラティ・クアトロポルテ、などの自動車やオートバイ、電車、航空機、船舶、家具、ロボット、テーマパーク等、数多くの工業デザインを手がける。
2007年に株式会社KEN OKUYAMA DESIGNを設立、代表に就任。 山形工房代表。
アートセンターカレッジオブデザイン工業デザイン学部客員教授(米)、多摩美術大学客員教授、金沢美術工芸大学客員教授、名古屋芸術大学特別客員教授も兼任する。
1959年山形県生まれ。ゼネラルモータース社チーフデザイナー、ポルシェ社デザイナー、ピニンファリーナ社デザインディレクターを歴任。 エンツォ・フェラーリ、マセラティ・クアトロポルテ、などの自動車やオートバイ、電車、航空機、船舶、家具、ロボット、テーマパーク等、数多くの工業デザインを手がける。2007年に株式会社KEN OKUYAMA DESIGNを設立、代表に就任。 山形工房代表。アートセンターカレッジオブデザイン工業デザイン学部客員教授(米)、多摩美術大学客員教授、金沢美術工芸大学客員教授、名古屋芸術大学特別客員教授も兼任する。

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楠木 建

一橋大学大学院
国際企業戦略研究科准教授

一橋大学大学院国際企業戦略研究科(ICS: International Corporate Strategy)准教授。専攻は競争戦略とイノベーション。イノベーションの視点から企業が競争優位を構築する論理について研究している。一橋大学大学院商学研究科博士課程修了(1992)。一橋大学商学部専任講師(1992)、同大学同学部助教授(1996)を経て、2000年から現職。1997年から2000年まで一橋大学イノベーション研究センター助教授を兼任。1994-1995年と2002年、ボッコーニ大学経営大学院(イタリア・ミラノ)客員教授を兼任。組織学会評議員。 著書としてInnovation in Japan (1997、Oxford University Press、共著)、Technology and Innovation in Japan: Policy and Management for the Twenty-First Century (1998、Routledge、共著)、Japanese Management in the Low Growth Era: Between External Shocks and Internal Evolution(1999、Spinger、共著)、Managing Industrial Knowledge (2001、Sage、共著)、『ビジネス・アーキテクチャ』(2001、有斐閣、共著)、『知識とイノベーション』(2001、東洋経済新報社、共著)、Hitotsubashi on Knowledge Management (2004, Wiley、共著)、Management of Technology and Innovation in Japan (2006、Springer、共著)、『イノベーションを生み出す力』(2007、ゴマブックス、共著)などがある。論文として”Incapability of Technological Capability.” (1997) Journal of Product Innovation Management、”Interfunctional Transfers of Engineers in Japan.” (1998) IEEE Transactions on Engineering Management (with co-author) 、”Organizational Capabilities of Product Development in Japanese Firms.” (1998) Organization Science (with co-authors)、「ITのインパクトと企業戦略:ビジネス・アーキテクチャの視点で考える」(2001)『一橋ビジネスレビュー』、「価値分化と製品コンセプトのイノベーション」(2001)『組織科学』、「見えない次元:イノベーションの新しいパラダイム」(2003)『研究・技術・計画』、「次元の見えない差別化」(2006) 『一橋ビジネスレビュー』、「カテゴリー・イノベーション:脱コモディティ化の論理」(2006)『組織科学』、「システム再定義としてのイノベーション」(2008) 『一橋ビジネスレビュー』、「ストーリーとしての競争戦略」(2008)『一橋ビジネスレビュー』、他多数。

趣味は音楽(聴く、演奏する、踊る)。1964年東京都目黒区生まれ。

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竹村 真一

京都造形芸術大学教授・
文化人類学者

1959年生まれ。京都造形芸術大学教授。Earth Literacy Program代表。東京大学大学院文化人類学博士課程修了。20代には世界約70カ国を踏破。現在は地球時代の人間学を提唱するとともに、ITを活用したさまざまな社会実験プロジェクトを推進。

‘96年に制作したウェブ作品Sensoriumは電子アートの登竜門アルス・エレクトロ二カでグランプリ受賞。その後、世界初のマルチメディア地球儀「触れる地球」(2005年グッドデザイン賞・金賞)や「100万人のキャンドルナイト」、ユビキタス携帯ナビ「どこでも博物館」(2005年国連情報社会サミット日本最優秀賞)、内閣府「日本改革前線マップ」などをプロデュース。愛・地球博でも、アフガニスタンやスリランカの子どもたちとリアルタイム対話を試みる「地球回廊」などを企画運営。

また2006年4月から、環境セミナー「地球大学」を大手町で主宰。東京丸の内地区の環境計画にも関わる。著書に「地球の目線」(PHP新書)、「呼吸するネットワーク」(岩波)、「宇宙樹」「22世紀のグランドデザイン」(慶応大学出版会)、「ひとのゆくえ」(求龍堂)など。

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谷家 衛

あすかアセットマネジメントリミテッド
ファウンディングパートナー CEO

チューダー・キャピタル・ジャパン(1999~2002)で運用担当ディレクター、ソロモン・スミス・バーニー証券(1987~1998)においてマネジング・ディレクターを務める。
チューダー・インベストメントの東京オフィス創設中心メンバーの一人であり、東京における新規事業としてプライベート・エクイティ・ビジネスを立ち上げた。ソロモンにおいては、東京拠点の自己勘定取引部門の共同統轄者としてリスクキャピタルを運用。
対顧客デリバティブ取引及び債券・金利商品自己勘定トレーディングのヘッドを務め、日本における金利商品の相対価値取引の第一人者として活躍。現在、あすかアセットマネジメントリミテッドCEO。1987 年東京大学法学部卒。

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辻野 晃一郎

グーグルジャパン
代表取締役社長CEO

2007 年 4 月に執行役員製品企画本部長として Google に入社し、検索サービスやアプリケーションの日本におけるサービス展開全般を統括した後、2009 年 1 月、代表取締役社長に就任。

Google 入社以前は、ソニー株式会社にて VAIO PC 事業創業期の事業責任者を務めたほか、ホームビデオ、パーソナルオーディオ等のカンパニープレジデントを歴任。

慶応義塾大学で工学士号および工学修士号を取得、また、カリフォルニア工科大学で工学修士号を取得。

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冨山 和彦

株式会社経営共創基盤
代表取締役

BCG入社後コーポレイトディレクション社設立に参画し、後に、代表取締役社長に就任。 産業再生機構設立時に参画し、COOに就任。 2007年に株式会社経営共創基盤を設立、代表取締役CEOに就任。

(公職)郵政民営化委員会委員、規制改革会議委員、財政制度審議会財政投融資分科会専門委員、都市再生・住宅セーフティネットのあり方に関する検討会委員、科学技術振興調整費審議部会委員など歴任。

東京大学法学部卒業、スタンフォード大学経営学修士(MBA)、司法試験合格

スタンフォードビジネススクール日本同窓会会長

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夏野 剛

慶應大学
政策メディア研究科 特別招聘教授

1988年早稲田大学政治経済学部卒、東京ガス入社。95年ペンシルバニア大学経営大学院卒。96年ハイパーネット取締役副社長。97年NTTドコモ。榎啓一氏、松永真理氏らと「iモード」を立ち上げた。2005年ドコモ執行役員マルチメディアサービス部長。08年にドコモを退社。

現在は慶應義塾大学政策メディア研究科特別招聘教授のほか、ドワンゴ、セガサミーホールディングス、SBIホールディングス、ぴあ、トランスコスモスの取締役を兼任。ドワンゴでは動画共有サービス「ニコニコ動画」の黒字化・国際化・一般化を進めると宣言。特別招聘教授を務める慶応大学政策メディア研究科では「ネットワーク産業論」をテーマに講義する。

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西村 裕二

アクセンチュア株式会社 戦略部門
エグゼクティブパートナー

1990年アクセンチュア株式会社入社。 製薬業界アジアパシフィック統括、戦略グループ統括を経て現職。 製造、流通、金融、化学、通信・ハイテク産業など、多岐に渡る業界での戦略コンサルティングに携わる。 新規事業立ち上げやM&A、グローバリゼーション、業務改革、アウトソーシングプロジェクト等の経験も豊富。

共著書に『バリューネットワーク戦略』(ダイヤモンド社)、『サプライチェーン理論と実践』(ダイヤモンド社)、『成功するロジスティクス』(ダイヤモンド社)、またその他論文、寄稿、講演も多数。

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松本 大

マネックスグループ株式会社
代表取締役社長CEO

1987 年東京大学法学部卒。ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に入社。同社の債券ビジネスを率いて、1994 年に30 歳で当時同社最年少のジェネラル・パートナー(共同経営者)となる。1999 年、ソニー株式会社との共同出資でオンライン専業証券のマネックス証券株式会社を設立、2004 年には日興ビーンズ証券株式会社との経営統合を果たし、マネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現 マネックスグループ株式会社)を設立、代表取締役社長CEO となる(現職)。

1金融審議会専門委員、日本証券業協会 証券戦略会議委員、東京証券取引所 市場運営委員会委員、経済財政諮問会議 専門調査会メンバーなどを歴任。2008 年6 月、株式会社東京証券取引所グループおよび株式会社東京証券取引所、株式会社新生銀行の各社外取締役に就任した。

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水野 弘道

コラー・キャピタル
パートナー

2003年より、英国のプライベートエクイティ投資顧問会社コラーキャピタルのパートナー。
日本をはじめとするアジアとシリコンバレーの投資案件を主に担当。
投資審議会および経営会議メンバーであり、アジア統括責任者。
テクノロジーベンチャー投資評価委員会シニアメンバー。
前職は日系信託銀行にて、航空機ファイナンス、海外融資案件審査を担当後、シリコンバレー、ニューヨーク支店にて日系企業融資業務およびプライベートエクイティ投資責任者。
ジャフコ、東京海上キャピタル、グロービス、アドバンテッジパートナーズ(以上日本)、ヴィンテージI(UK)、ダイナファンド(US)、シルバー・バイオテック・マネジメント(台湾)、ディベロップメントキャピタルグループ(中国)のアドバイザー及びラクオリア創薬株式会社(愛知県)の取締役を務める。
大阪市立大学法学部卒、米国ノースウエスタン大学ケロッグ校MBA

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吉田 和正

インテル株式会社
代表取締役社長

1982年 米コロラド西州立大学 社会学部卒業
1984年 インテル コーポレーションに入社。マイクロコンピュータ製品マーケティング事業部に配属
1988年 インテル株式会社 プロダクト・マーケティング部長 兼 地域営業部長
1993年 インテル コーポレーション OEMプラットフォーム・サービス 事業部長 兼 アカウント・エグゼクティブ
1996年 同コンシューマ・デスクトップ製品事業部マーケティング部長
1999年 同エンタープライズ・サービス事業本部 技術/OEMアライアンス事業戦略部長
2000年 インテル株式会社 通信製品事業本部長に就任
2002年 インテル株式会社 インテル・アーキテクチャ営業統括本部長に就任
2003年6月1日 インテル株式会社 代表取締役社長*に就任
2004年12月 インテル コーポレーション セールス&マーケティング統括本部 副社長に就任
* 2003年6月~2008年9月末まで、代表取締役共同社長

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チャン・シージン

シンガポール国立大学教授

ソウル大学校経済学科を卒業後、ペンシルベニア大学ウォートン校で経営戦略と多国籍企業経営を専攻、経営学博士を取得。ニューヨーク大学スターン経営大学国際経営学科教授として、経営戦略および多国籍企業論のMBAの講義を担当。1994年高麗大学校経営大学教授、2006年同大学クムホ・アシアナ碩座教授。2009年からシンガポール国立大学経営大学Provost碩座教授。

富士通アジア奨学生として、富士通で勤務した経験がある。

これまでにスタンフォード・ビジネス・スクール、ペンシルベニア大学ウォートン校、INSEAD、ロンドン・ビジネス・スクール、一橋大学などで訪問教授を歴任。2007年に学術振興財団により、人文社会における国家碩学に選定された。


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チョウ・ドンスン

ソウル国立大学 経営学部 教授

チョウ教授は、ソウル国立大学校教授で、専門はビジネス戦略、国際ビジネス及び経営工学。同氏は1976年、ハーバード・ビジネス・スクールで博士号を取得し、1978年にソウル国立大学教授陣に加わるまで、ガルフ・オイル社の企画グループに勤務していた。これまでに、ハーバード・ビジネス・スクール、インシアード(フランスとシンガポールにキャンパスをもつビジネススクールで、大学と大学院がある)、ヘルシンキ・スクール・オブ・エコノミックス、東京大学、一橋大学、ミシガン州立大学、デューク大学、北京大学、浙江大学、南海大学などで客員教授を務めている。著書は合計42冊に上るが、主要な作品にThe General Trading Company(『総合商社』、1986年、レキシントン・ブックス社刊)、Tiger Technology; the rise of the Semiconductor Industry in Asia(『タイガー・テクノロジー アジアにおける半導体産業の台頭』、1999年、ケンブリッジ大学出版会刊)、さらにはFrom Adam Smith to Michael Porter: Evolution of Competitiveness Theory(『アダム・スミスからマイケル・ポーターへ 競争力理論の変遷』、2000年、ワールド・サイエンス社刊がある。 同氏はソウル国立大学のビジネス・アドミニストレーション学部長)(2001-2003年)を務めたが、その前は同大学大学院の国際・地域問題学部学部長だった。これまでに、15の多国籍企業や研究機関の理事を務めており、韓国におけるフィンランド名誉総領事職にある。以前、氏は経営管理学の領域で実践主義を標榜する合計34の学術協会を代表する最重要組織と目される、韓国経営管理学学術協会の会長職にあった。同氏は現在、人文科学、社会科学、自然科学、工学、その他を包含する合計620に上る韓国内の学術協会の上部団体である韓国学術協会連合の理事長を務めている。同氏はさらに、革新的経営実現政府委員会の議長であり、大小企業間のシナジー的な協調関係育成委員会の共同議長を韓国総理大臣と並んで務めている。

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張 維迎

北京大学光華管理学院(ビジネススクール)
学長

1984-1990年、中国経済体制改革委員会リサーチフェローとして、中国経済改革の政策策定に携わった。1984年、「並行価格体制改革」を提唱する中国最初のエコノミストとなり、オックスフォード大学経済学博士号を取得後の1994年、北京大学、中国経済研究センター(CCER)をほかのメンバーと共同設立し、1997年8月まで、CCERに勤務した。1999年-2006年8月光華管理学院副院長を務め、2003年には北京大学教員陣体制改革のチーフアーキテクトになった。彼が主導した改革は中国ビジネス教育の変革に重要な影響を与えた。経済学教授として数多くの論文や、著書を発表し、彼の中国企業の競争力などについての理論は、大きな影響を与えている。また、国内外の数多くのハイレベルなシンポジウムやフォーラムでの講演にも招かれている。彼の中国経済に関する洞察力に富んだ意見はメディアにも頻繁に報道されている。また、彼は、2002年中国中央テレビ(CCTV)の「中国経済年度人物」を受賞した。2001年以来、中国企業家フォーラムのチーフエコノミストである。

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